サービスの強み

コストパフォーマンス

業界最安水準の導入費用を実現、毎月の運用にも差が歴然です。

クレジットカード決済・コンビニ決済・電子マネー決済・銀行決済すべて導入で

初期費用:30,000円~/月額費用:0円~/決済手数料:3.4%~/トランザクション:0円~

※料金はすべて税別価格です。別途消費税が加算されます。

一定の基準を設け、明確な導入費用をご提案しております。

同業他社比較表

F-REGI A社 B社 C社
初期費用(カード) 15,000円 無料 300,000円 見積対応
月額費用 無料(条件付) 4,000円 10,000円 見積対応
手数料料率 3.4%~4.4%(変動) 3.6%~ 5% 見積対応
トランザクション手数料 無料 承認無料
売上:30円
認証:10円
売上:10円
見積対応
支払サイクル 月1回
末締/翌月末払
約30日サイクル
月1回
末締/翌月末払
約30日サイクル
月1回
末締/翌月末払
約30日サイクル
月1回
末締/翌々月10日払
約40日サイクル
料金案内はこちら

サポート体制

EC事業者の皆さまが安心してサービスをご利用いただけるように、各専門スタッフによる万全のサポート体制により、
契約・運用・技術、あらゆる面でご安心いただけます。

契約・運用・技術、あらゆる面でご安心いただけます

ソリューションプランナー

決済サービス導入を検討されているEC事業者からのお問い合わせ対応、
既存加盟店様へのフォローアップや新たなご提案をいたします。

リクルートフィールドカウンセラー

加盟店様にスムーズにF-REGIサービスをご利用いただくために、
決済システム導入へのナビゲートや、導入後の運用の全サポート業務を行ないます。

システムエンジニア

加盟店様からの技術面に関するお問い合わせ対応や、自社システムを安定供給するためのメンテナンスなどの運用業務を行ないます。

不正利用対策

クレジットカード不正利用(なりすまし)の脅威から守ります

インターネット上でクレジットカードを利用する際は、「クレジットカード券面の提示」や「自署(サイン)」が不要です。
そのため、第三者が不正入手したクレジットカード情報を用いて持ち主になりすまし、容易に決済する事ができるため、社会的な問題となっています。

不正利用は取引不成立となるため、クレジットカード会社はEC事業者へ売上金の返金を要求することになり、EC事業者側の損失となります。

クレジットカード不正利用(なりすまし)

F-REGI不正利用防止ツールの無償提供

インターネットでクレジットカード決済に応じるには、不正利用というリスクを認識する必要があり、発生率を下げるためにEC事業者自らが不正利用防止策を講じる必要があります。

弊社では、不正利用を未然に防ぎ、安全にクレジットカード決済を運用していただくための4つのツールを無償でご提供しております。

F-REGI不正利用防止ツール

本人確認

クレジットカード番号・有効期限・名義+認証パスワードの入力で、第三者利用を回避。2通りの認証サービスに対応しております。

3Dセキュア(本人認証決済サービス)

オンラインでのカード決済において、JCB、VISA、MasterCardが推奨する本人認証サービスです。
決済時に利用者本人しか知り得ないパスワードの入力を要求することで、第三者利用の抑止効果が期待できます。

3Dセキュアイメージ

セキュリティコード認証

決済時、クレジットカード券面(主に裏面)に表記されているセキュリティコードの入力を要求することで、第三者利用の抑止効果が期待できます。

商品配送先の確認

クレジットカード会社との連携により、過去の不正に利用された情報(商品配送先住所・電話番号・メールアドレスなど)をご提供します。(要注意住所録検索システム)

要注意住所録検索システム

商品購入地点の確認

購入者のアクセス情報(IPアドレス)から、購入が行なわれた住所情報をご提供します。
商品の配送先住所との照合により、不審な取引を判断する基準としてご利用ください。

商品購入地点の確認

利用カードの確認

購入者のクレジットカード情報から、カード発行地情報(国内発行・海外発行)をご提供します。
情報漏えいエリアからの取引監視にご利用ください。(海外発行カード検知サービス)

商品購入地点の確認

情報管理体制

確実に決済を行なうための決済インフラの充実

データセンターF-REGI決済サービスにてご利用いただいております決済専用サーバーは、国内有数のデータセンターにてサーバー機器を厳重に管理し、災害や緊急時のトラブルにも迅速に対応できる監視体制を敷いております。

1.1Gbpsのバックボーン回線は、上流への接続を複数用意することで、負荷分散や回線安定化を図っております。万一いずれかの回線で障害が発生した際にも、正常な別回線へ即座に接続されるよう設計されておりますので、安定した決済処理を維持いたします。

国際的なセキュリティ基準に準拠

ISMS認証やプライバシーマークなど、情報管理についての各種認証取得について、全社を挙げて推進しています。

  • プライバシーマーク
  • ISO27001マーク
  • PCI DSS ASR

プライバシー・ポリシー
ISMS基本方針

これらの認証取得を通じて、物理的に安全なセキュリティ環境の構築はもとより、全社員のセキュリティリテラシー向上のための啓蒙活動を行ない、徹底した教育を実施しています。

  • クリーンオフィス・クリアデスクの実施
  • デスク・ストレージの施錠管理
  • オフィス入退室、PC起動を社員証(ICカード認証)で管理

大切な情報を扱う社員ひとりひとりが、情報管理に対する意識向上に努めています。